医療ビッグデータ最適化・
集計業務支援サービス
NDB・レセプト・介護データを使った集計業務に携わる方をサポート。
約40年間の医療系公共システム開発・運用の知見を活かしたサービスです。
NDB・レセプト・介護データを使った集計業務に携わる方をサポート
「医療ビッグデータ最適化・集計業務支援サービス」は、これまで培ってきた医療系公共システムの開発・運用の知見を活かし、NDB･レセプト･介護データを使った集計業務に携わる方をサポートするサービスです。
NDBオープンデータサイト等での経験を活かしたサービスです
NDBオープンデータサイトでは、抽出データから帳票作成・分析サイト構築・問い合わせ窓口を担当
・NDBオープンデータ
【第7回オープンデータ：医科診療行為_A基本診療料_入院基本料_都道府県別算定回数】
医療系公共システムの実績豊富なゼッタテクノロジー
- 国保データベース(KDB)データ活用システム
- 医療費分析システム
- ジェネリック医薬品普及促進システム
- 国保事業報告システム
- 介護保険事業状況報告システム
- 新・保険者事務共同電算処理システム
- レセプト審査効率化支援システム など
- 国勢調査（総務省統計局）
- 集計業務用基盤サーバ（統計センター）など
弊社ゼッタテクノロジーは、約40年間の歩みの中で、レセプト解析をはじめ、大規模データを統計的に活用するテクノロジーの開発・改善に尽力してまいりました。
NDB・レセプト・介護データの
集計に関する課題を解決
- レセプトは医療費の請求を主体としたデータ構成に最適化。分析するには非常に扱いづらい構造になっている。
- 多様な情報が混在するレセプトデータを統計分析に最適化された構造へと再構築。
- 医療費関連のデータは膨大なサイズ。処理するにはハード・ソフト両面の整備が必須。
- SQL Server Enterprise を上回る高速処理を実現。
- 大量データの集計をパソコンで実現。
使い易さ
- SQLの専門的知識が求められたり、処理に煩雑な手順を要したりするツールでは非実用的。
- GUIで帳票定義。
- 疾病毎の医療情報統計も作表可能。
- DB定義情報から容易に分析データを取込可能。
- ハード、ツール、システムを入れ替えるのに多額なコストがかかってしまうのは非現実的。
- 高額なサーバーやソフトウェアは不要。
統計集計に関する技術者集団だからこそ、NDBをはじめレセプトや介護などのビッグデータの集計における課題を解決することが可能です。
知識と経験の豊富な
担当スタッフがサポート
医療系公共システムの開発や運用に携わった知識・経験を活かし、皆様の集計業務に関する課題解決をご支援いたします。
サービス利用をご希望の方は電話かメールにてご連絡ください。
※ビデオ会議システムを使ったサービスの説明、集計システムのデモンストレーション、セミナーも行っております。
集計環境構築後、操作方法の説明（講習会）を実施。その他、弊社担当スタッフがサポートいたします。
分析ご担当者様のご相談を受けながら、集計業務の支援をいたします。
※サービス費用につきましては、お問い合わせ時にご回答いたします。
担当スタッフの業務実績
| 案件 | スタッフ業務実績 | |
|---|---|---|
| NDBオープンデータの作成 | SQL Server Z-Adam Tableau |
データロード-データ抽出-集計-帳票データ作成 帳票(Excel)データ作成 帳票(Excel)データから分析グラフ作成、公表 |
| 国保データベース(KDB) データ活用システム |
月次のKDB突合データCSVによりデータウェアハウス(DWH)を構築後、県市町村の保健事業PDCA用の分析帳票および、個別分析用データ提供システムを構築 | |
| 医療費分析システム | レセプトデータを活用した疾病別医療費分析など、医療費の多角的分析を実現。 | |
| ジェネリック医薬品普及 促進システム |
国保連合会で保有するレセプトデータから後発医薬品効果分析を行い、後発医薬品の普及実態を市町村に提供。また、住民への後発医薬品切替差額通知により、後発医薬品の普及促進を行う。 | |
| 国保事業報告システム | 厚生労働省により定められた報告業務（月報年報、療養給付費、調整交付金、保健事業、未就学児均等割保険料負担金など）を行う。 | |
| 新・保険者事務共同電算 処理システム |
国保連合会のレセプト審査支払業務、財政運営に係る共同事業（保険財政共同安定化事業、高額医療費共同事業）を行う。 | |
| レセプト審査効率化 支援システム |
審査支払機関の原審査業務の効率化や審査実績の見える化を支援。審査実績や医療費の見える化等により数値根拠に基づく意思決定を支援し、審査業務の効率的な運用業務のPDCAサイクルの強化に利用。 | |
お問い合わせ・ご相談・お申し込み
サービス利用をご希望の方は電話かメールにてご連絡ください。
ビデオ会議システムを使ったサービスの説明、集計システムのデモンストレーション、セミナーも行っております。
TEL 03-5814-2170
e-Mail：