エンジニア職|採用情報

エンジニア職

募集要項
募集職種 ■エンジニア※近い将来のプロジェクトマネージャ候補
■パッケージ開発エンジニア

応募資格

エンジニア※近い将来のプロジェクトマネージャ候補

年齢不問 システム開発経験者(2年以上・分野不問)
※経験・知識よりポテンシャル重視の採用を実施。


具体的には

ベースになるのはSE経験があり、プログラム言語の知識がある人ですが、それよりも、コミュニケーション能力のある人、先見性のある人、そしてそれを共通知識として、チーム全体で開発ができる人を求めています。
※官公庁等向けソフト開発未経験者、業種未経験者も歓迎!


パッケージ開発エンジニア

年齢不問 ソフト開発の業務経験ある方


具体的には

ソフト開発の経験は、大体3年が目安。
とはいえ年数がそれ以下もしくは未経験の方もポテンシャルで補える方であれば、ぜひお迎えしたいと考えております。(未経験者も歓迎)

ミドルウェアに関するパッケージ開発の経験者歓迎。
開発は上流から携わっていただくので、お客様、パートナー企業の担当者と接することは頻繁にあります。
また、当社の開発においては、チームワークを非常に重視します。
社外においても社内においてもコミュニケーションスキルを発揮できる方は大歓迎です。

採用予定人数 随時
応募方法 e-mailでのお問い合わせとなります。
▽お問合わせ
jinji@zetta.co.jp
書類提出 履歴書、職務経歴書
選考方法 ■応募

■書類選考

■一次面接(担当部署)

■小論文、適性試験

■二次面接(役員)

■内定
◎当社の事、あなたの事、お互いに充分理解しあえるように、じっくりお互いの想いをぶつけ合いましょう。

勤務条件・待遇
給与 月給23万円以上
※能力・経験により話し合いで決定。
昇給/賞与 昇給年1回、賞与年2回(7月・12月)
勤務時間 9:30~18:00(昼休1時間、実働7.5時間)
勤務地 東京、福岡
休日/休暇 完全週休2日制(土・日)、祝日・夏季・年末年始・有休・特別・慶弔
福利厚生他 健康保険、厚生年金保険/厚生年金基金、雇用保険、401K、社員親睦会、福利厚生クラブ、カフェテリアプラン
その他 資格取得援助制度


募集職種 詳細

モノづくりから「仕組み」づくりへ。
ITイノベーションを実現する新しい力を。

官公庁事業における信頼と実績

当社は創業より中央省庁や地方自治体、大手民間企業に対して様々なシステムソリューションを提供。
この間に培われた技術ノウハウは社内のコアテクノロジーにフィードバックされ、多数のシステムソリューションへ適用されています。
特に正確かつ信頼性が要求される国勢調査や統計白書といった業務では、当社のソフト『Adam family』(※注1)を活かし高い評価を得ています。


ITイノベーション

当社は多様で複雑、不確実な今の時代を突破し、将来の価値を最大化するイノベーション発想によるビジネスを推進。
従来の発想では顕在化した問題点を部分的に改善するにとどまり、将来的な問題の解決とは言えません。
つまり、ビジネス全体を最適化する高い視点と広い視野で、事業の将来のあるべき姿を見据えたビジネスを構築していく必要があると考えます。
そのため、あなたの新しい力を借りたいのです。


こんな方を歓迎しています

当社がプロジェクトマネージャに求めるのは、開発経験に加えてコミュニケーション能力や、お客様の潜在的なニーズを読み取り、将来あるべき姿を描ける能力。
そしてこれらを共通知識として、チーム全体で開発ができる能力など。
より高い視点・広い視野でプロジェクトに取り組みたいという方にとっては最適な環境のはずです。


募集の背景

統計業務だけでは、市販のアプリケーションソフトで充分です。
当社では、そこにとどまらず、お客様の「ニーズの先」にあるものを、積極的に提案することを考えています。
そのために、開発能力があり、かつコミュニケーション能力にも長けた人が必要なのです。


仕事の内容

『Adam family』(※注1)導入時の指導、リクエストの吸上げと開発等。
※経験の浅い方もプロマネ候補として歓迎!


具体的には、
  • お客様の要望を聞くことは勿論、見えにくい「リスク」へのマネジメント、将来的な展望を含めたカスタマイズを提案し、それに即して、社内での開発、お客様への直接指導、サポートを担当していただきます。
  • 業務経験や能力・志向などにより、受託システム開発もしくは『Adam family』(※注1)の基礎研究開発を行うプロジェクトへの配属となります。

    <受託システム開発>
    官公庁を中心にした受託システム及び関連システムの開発・サポート業務。

    <基礎研究開発>
    『Adam family』(※注1)の次世代研究開発業務。


インタビュー ~社員に聞く~


九州事業所(村上洋一・1991年入社)

■仕事をこなすたびに力がつくのを実感できた
以前は企業内で情報システムの開発に携わっていました。
クローズドな仕事から一転、当社に来たわけですから、当初はキツイことも多かったですね。
でも、重要なプロジェクトをこなすたびに力をつけることができました。
視野が広がったのが、何より大きな収穫でしたね。


開発部(各務訓仁・1998年入社)

■お客様により満足していただくことが最大の喜び
この仕事のやりがいは、やはりお客様に「ありがとう」と言っていただいたとき。
問合わせに対して最適な回答ができ、『Adam family』(※注1)を有効に活用していただけたときに一番の喜びを感じます。
部署全体で情報が共有されていますので、一体感があるのもいいですね。


職場環境・風土について

当社では、国家試験である情報処理技術者試験とプロジェクトマネジメントスペシャリスト(PMS)の資格取得を奨励しています。
これはマネージャクラスのみならず、営業部門や事務部門などのスタッフも含め全員が、共通・同レベルの視点から物事を分析・判断できるようになることを目的としています。
対策講座を勤務時間中に実施するなどの支援も行っていますので、当社への転職を機会にチャレンジして、ぜひあなたの可能性を広げてください。




お客様に満足以上の“感動”を与える。そんな自社パッケージ開発してみませんか!

当社がお取引頂いている相手は、主に“官公庁”や“大手Sier”、“文教”など。
それだけの信用を頂いているからこそ期待以上の成果を出したい。
そう考える当社では、次のような取り組みを行っています。


企業としての技術力を高める

『“ISO9001”・“ISO27001”を取得』。
このような企業資格を取得することなどで、より精度の高いソリューション、高品質のシステムを提供します。


社員一人一人の意識を高める

最近、当社が導入したキーワードは「感動」。
顧客を「満足」させるだけではもう他社との差別化はできない、顧客を常に感動させる(=顧客の期待値以上の成果を生み出す)べき、というのが導入の理由です。

顧客を常に感動させる。もちろん簡単な事ではありません。
社員一人一人が意識の持ち方を変えなければ実現は不可能です。
どう変えるか。私たちは「広い視野で働ける」エンジニアになってほしい、と考えました。


具体的には、
  • 「目先の損得だけでなく、より高い視点でプロジェクトを俯瞰する」
  • 「与えられるだけでなく、自ら仕事を生み出す」
  • 「チームプレーを重視し、協力し合いながらプロジェクトを遂行する」
  • 「コスト意識を持って開発に取り組む」

そんな意識を持つエンジニアです。

今回採用する方も高い意識で仕事に取り組み、ぜひお客様を「感動」させて頂きたいと考えております。
よりレベルの高いフィールドで、私たちと一緒に頑張りませんか!


仕事の内容

主に“官公庁”や“大手Sier”、“文教”等を対象とした自社パッケージソフトの基礎開発が中心です。

具体的には、

大量データの超高速多次元集計処理ソフト『Adam family』(※注1)のシステム設計・開発です。
または、ICT製品、文教市場向けの教育ソフト製品の開発です。

  • 業務経験や能力・志向などにより、Adam familyの基礎研究開発もしくは、ICT製品、文教向け教育製品パッケージ開発・サポート業務を行うプロジェクトへの配属となります。

インタビュー ~社員に聞く~

プロジェクトマネージャ(田村修・2004年入社)

やっぱりモノづくりへの意欲が高い方に来てほしいですね。
そういう方なら作ったモノへの責任感も強いでしょうから。
とはいってもそれに没頭しすぎる方だとちょっとNG。
人のために進んで仕事をする、などのコミュニケーションスキルも重要ですね。
そんなバランスのよい方を歓迎します。


エンジニア(大塚賢二・2002年入社)

当社のシステムは学校にも導入してるんです。
だから先生方からお礼の言葉を頂けたりすることもあるんですよ。
「子供たちが喜んでた」って。
子供達の学習意欲を上げる商品を作れたというのはやはりうれしかったです。
そんな意外なメリットがあるのもこの仕事の魅力ですね。


※注1 「Adam family」とは
「Adam family」は、大量データの超高速多次元集計を得意とするAdam-Reportを中心に、経営戦略に欠かすことのできないITソリューションを実現する製品群です。
中央官公庁特有の数10億レベルの統計処理に応えるためにAdamは開発されました。
現在、人口動態調査統計、国勢調査、通産白書、厚生労働省関係の統計など、中央官公庁はもちろん、民間企業においても幅広く使用されています。

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